整骨院・接骨院・鍼灸院 経営コンサルティング | 治療院総研.COM - 船井総研

コンサルタントコラム

「最新」の交通事故・自賠責集患の考え方や取り組み 業績の良い整骨院の常識とは?

『 2019年を迎えるにあたって知っておかなければならない情報を公開。』





近年、整骨院業界を取り巻く環境は大きく変化してきています。

・健保の請求適正化の動き
・整形外科での「並院は認めません」の張り紙
・医療広告ガイドラインの変更

これからの売上や経営の方向性を
考えていらっしゃる方は多いと思います。

・健康保険の売上が昨年よりさらに減った。
・交通事故治療は、昨年より明らかに損保の対応が厳しくなってきた。
・自由診療への挑戦って言われても、うちは都会じゃないし難しいな。
・新業態や他事業への参入なんて、とてもじゃないけど考えられない。


上記のような事を感じる方も少なくないでしょう。

経営戦略に関して、船井総研の考え方に、こういったものがあります。

『経営の原理原則を守り、時流適応していかなければならない』

船井総研の研究会には
業界を牽引する経営者・先生がたが全国200社以上いらっしゃいます。

私たち経営コンサルタントは、
全国200社の整骨院の先生の経営戦略をお聞きする中で「時流」を感じます。

「時流」とは流行ではなく、時代の流れです。

「時流」として、

健康保険・自賠責保険・自由診療の売上の割合、
それらの売上を作る仕組みに変化が起きています。


整骨院経営の中で、
生産性の高い、自賠責保険と自由診療が経営上重要になります。

どんな整骨院でも、自由診療を、様々な形で伸ばします。

しかし、自由診療の導入や新しいビジネスモデル、
また他事業にリスクを負って挑戦するためには、

「自賠責保険売上を維持・向上させる」事が重要になります。

こういったご質問が船井総研にはよく寄せられます。

「交通事故治療・自賠責はもう厳しいんでしょうか?」

とはいえ、本音を聞くと、

「交通事故治療・自賠責はもう厳しいのかもしれないけど
でも、50万~100万以上は維持していきたい。」


「できるなら200万円以上を目指していきたい。」

という方が非常に多いです。

実際、全国で交通事故件数は減少し、整骨院が増加する中で、
全国平均の一院あたりの自賠責保険収入は減少しています。

ただ、そんな中、院内の仕組みを大きく変え、挑戦した結果
交通事故・自賠責の集患において結果を出していらっしゃる院があるのが事実です。

・1店舗で新規集客0名 ⇒ 5名/月@S県
・1店舗で新規集客3名 ⇒ 11名/月@K県
・1店舗で新規集客5名 ⇒ 20名/月@S県
・2店舗で新規集客10名 ⇒ 25名/月@T県
・2店舗で新規集客10名 ⇒ 32名/月@T県


中でも、是非、皆さんに知って頂きたい事例はこちらです。

・1店舗で新規集客4名(2014年時点)
⇒ 24名/月・2院(2018年時点)


これから、さらに、6月にオープンした
3院目も含め集患数を伸ばされる予定です。

→詳しくはコチラ
http://chiryoinsoken.com/seminar/031121_lp/


描いていた戦略の通りに、
採用や従業員の待遇向上、また新規出店など、
大きな成功を収められています。

取り組むべき事をしっかりと取り組めば、
自賠責売上が上がる環境になってきたと言えます。

交通事故の患者様がぞくぞくと集まり、
地域の方々に信頼される交通事故治療地域一番院を目指すには、

あなたの院でも、交通事故治療の仕組みを整備する必要があります。

交通事故売上50万円~200万円を達成・維持し、
計画通りに経営をするというのが時流の1つです。


そうなれば、整骨院としても、真の意味で患者救済ができるでしょう。
多くの患者様を毎日何人も診ることで、技術も考え方も変わります。

理想は、そういう整骨院が自賠責保険を取り扱う
プロフェッショナルな医療機関として、地域に必要とされることです。

交通事故がなくなることは、これからもありません。

交通事故といっても色々ありますが、
人身事故の負傷で悩む交通事故患者の数や悩みは、
そう簡単に解決されず、大きく変わりにくいものです。

ここ数年、整形外科との並院が厳しくなってきていますが
そんな中でも、集患数を伸ばしている整骨院があるのが事実です。

実際には、今、起きている変化として、
交通事故集患ができる院とできない院の二極化が起きています。

二極化とは、地域一番院と、それ以外の2つに分かれることを言います。

交通事故患者から選ばれる医療機関は、
交通事故に専門的なノウハウのある整骨院に限られてくるということです。

こういったことは、
交通事故治療という市場規模が小さくなるために起こります。

需要が供給よりも少なくなると、
医療機関の間での生き残り競争はますます激しくなるでしょう。

重要なのは、
専門特化・プロフェッショナルとして生き残る戦略を持つことです。

市場が成熟した環境下では、
大規模な医療機関や独自固有性のある医療機関や整骨院が
交通事故患者を集患し続けていくことができます



待ちの経営から攻めの経営へ。
総合化から専門化へ。
これからは、顧客への対応力が問われる時代です。


その内容を具体的に、動画も交えて
今、勝てる最新の方法を皆様にはお伝えしたいと船井総研は考えています。

交通事故集患で成功するためには、集患システム、
損保会社担当者の対応、整形外科との良好な関係構築が重要になってきます。


・オンラインWEB戦略とは具体的にどういったものなのか?

・損保会社と良好な関係性を構築するために具体的に何をするのか?

・整形外科との連携において大事なことは何なのか?



そのあたり次回以降のメルマガにてご説明させて頂きます。


ーーー緊急告知ーーー


【交通事故売上50~300万円を達成・維持できる具体的手法】
を手に入れる事ができるセミナーを9月に開催することに決定致しました!

東京・大阪の2ヵ所で開催予定ですが、
各会場限定50名様となります。

このメルマガよりお申込みスタートです!


こちら前回100名を超えるお申し込みのあったセミナー
バージョンアップ版です。

開催まで残り約1か月ですので、
申し込みが殺到する可能性があります。
早いもの勝ちとなりますので、
お断りをさせていただく場合はご了承くださいますようお願い致します。


以下セミナーの詳細になります
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2018年度 交通事故セミナー開催





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<<特別ゲスト>>
株式会社ハートメディカル 代表取締役 望月亘 氏

開業5年2院で自賠責売上月間700万円を達成。
自賠責新規数は月間平均20人を安定的に維持をして、
全体売上は1000万円/月を越えて治療家は9人(常時稼動)で高生産性を維持。
特に目覚ましい実績としては、自賠責平均請求単価約10万円、
自賠責平均来院回数約13回を誇りながら損保会社・医師からの信頼も厚い。
一番大事にしているのは、患者様の満足度は当然ながら、
損保会社・医師との三方良しの関係性である。


<<このような整骨院経営者様にオススメ致します>>

◆交通事故患者からの問い合わせが減ってきている
◆交通事故患者は販促活動を行っても集患できないと考えている
◆HPや広告サイトにお金をかけたが成果があがらない
◆損保担当者や整形外科の医師に「整骨院には通院しないでください」と言われ困っている。
◆最低でも1院の自賠責売上を50万円~300万円/月は維持したい



周囲の院が自賠責での業績アップを諦めている中、
交通事故治療の地域1番院になりたい整骨院経営者様は
是非今回のセミナーへお越しください。

圧倒的に結果を出されているゲスト講師と共に、
整骨院業界のほとんどの経営者が知らない
交通事故治療で地域1番院になる秘訣をお伝えさせていただきます。


本気で交通事故集患で結果を出したい方は、
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お申込は【各会場50様限定】となります。


<<セミナー開催概要>>

2018年度 第12回 
「真の患者救済のための交通事故治療地域一番化への道」



◆2018年9月9日(日)
 @船井総研 大阪本社 13:00~17:00 (受付12:30~)

◆2018年9月16日(日)
 @船井総研 東京本社 13:00~17:00 (受付12:30~)



詳細は下記よりご確認ください。
http://chiryoinsoken.com/seminar/031121_lp/


<<参加したあなたはこのようなノウハウを手に出来ます!>>

.2極化時代に勝ち残る院だけがおさえる業績アップの秘訣

. 損保担当者との関係性を良好にする具体的手法

.医師との関係性を良好にする具体的手法

. 交通事故患者が集まる交通事故サイトの作り方

.平均通院回数12回を実現する通院指導・患者管理

.既存患者への認知度を高める啓蒙活動手法

. スタッフが交通事故集患に積極的に協力してくれる院内教育手法


【セミナーのお申込み・詳細情報はコチラ】

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